人が抜けたのに人員補充をしてくれない
少人数体制が辛くてさらに人が抜けていく
上記のように悩んでいる方は、会社での業務の負担が多くて苦しんでいるはずです。
しかしこんな状況の方が、実は結構多いんです。
欠員が出ている状況で、今まで通りの業務をこなすことや結果を出すことは容易ではありません。
なぜ人が抜けたのに会社は人員補充をしてくれないのでしょうか？
また社員個人にできることはあるのでしょうか？
この記事では人員補充してくれない会社に苦しめられながらも、日々業務を回している方に、人員補充のない理由とその対処法をご紹介します。
【2024年更新：即日退職できる退職代行サービス】
画像引用元：https://jobs1.jp/
退職代行Jobsは自分の代わりに退職の意思を直接会社に伝えられるサービスです
・相談したその日から即日退職できる！
・たった3万円払えば今のストレスから解放される！
・大手メディアに掲載された人気の退職代行サービス！
退職をしたいけど中々出来ない方は退職代行に関して無料相談でき、大手メディアにも掲載されている安心の退職代行Jobsを利用してみてはいかがでしょうか。
人員補充をしない原因は？
人が足りていないと分かっているのに、なぜ上司たちは人員補充をしないのでしょうか？
今苦しめられている方は疑問に思うはずです。
理由としては、下記のような考えがあることが考えられます。
今の人数で回っているから
「この人数で回せるなら今の人数で頑張ってもらおう」と思われていることがあります。
新しく求人広告を出して無駄な出費を増やす必要がないので、会社側からするとメリットが多いのです。
これは確かに業務が余裕を持って回るのなら、良い判断でもあります。
しかし、人が抜けても今まで通りに業務を回すために、今いる社員が無理な業務をしている場合もありますよね。
そんな場合には今いる社員の疲労が溜まり、退職に繋がる可能性もあるため、結果としては会社としても損になる選択です。
人件費が浮くから
雇っている人が減ると、当然その人に支払っていた人件費が浮きます。
元々営業成績の振るわない部署などでは、手っ取り早く人件費を削ろう、という流れもあります。
また会社全体の収支状況によっても、人件費削減の流れが生まれることは大いにあります。
しかし、これは会社側の問題であり、今いる社員が辛い思いをして働く必要があるとは言えません。
人数を減らしてやっていこうと思っていたから
上司が元々人員の削減を計画していたから、人員補充をしてくれない場合もあります。
元々人員が余っていると感じていたり、業績がふるわなかった場合には、やはり人員削減を考えるのが会社側の気持ちでしょう。
この場合、「人が余っているから人員を削減したい」ならば健全なのですが、「人件費を削減したいから人を減らしたい」だと問題です。
実際に働いている社員の負担を顧みない方法のため、今いる社員に残業や長時間労働が発生してしまいます。
しかしこの場合、上司たちの改善は難しいため、そういう会社だと納得をせざるを得ない状況になるでしょう。
そんな場合は早めに見切りをつけて、転職を考えるのも手ですよ。
人員補充をしてくれない場合の解決策
人員補充をしてくれない理由で、心当たりのあるものはありましたか？
頑張りが裏目に出ている場合もあるので、しっかりと今まで頑張りすぎていなかったか、見直しましょう。
次に人員補充をしてくれない状況の対処法をご紹介します。
上司に相談する
一番初めに上司に相談をしましょう。
現場の状況がわからないから、人員補充をしなかった場合なら、改善されることがあります。
聞き入れてもらえなかったとしても、退職を決めた際に「相談はしました」ときっぱり言うことができます。
後のことを考えても、状況の報告と人員補充の相談はするべきでしょう。
自分たちの無理のない範囲の業務をする
今まで辞めた人の分も、仕事をこなしていませんでしたか？
これからは、辞めた人の分まで仕事をするのはやめましょう。
これは先述したように、「今の人数で回せるならこのままで」を解決するために必須です。
自分たちに無理のない範囲の業務を、優先順位をつけてしていきましょう。
転職する
人員補充をしてくれない会社を説得するより、自分が環境を変える方が話が早い場合もあります。
そもそも大抵の場合、人員補充をしてくれないのは会社の経営が良くないのか、経営者側の理解がないのかの2択です。
原因がどちらだとしても、相談をしてみて受け入れてもらえなかった場合には、その会社には見切りをつけるべきでしょう。
人員補充をしない会社を避けて定着率の高い仕事を探すポイント
転職を視野に入れた場合、次は人員補充をしてくれない会社を避けたいですよね。
しいては離職率の低い職場を選びたいところです。
これだけで100%避けれるわけではありませんが、求人を見る段階で判断できるものがあります。
下記のような求人は避けるべきでしょう。
求人広告が頻繁に出ている
求人広告が頻繁に出ているということは、それだけ人が辞めているということです。
離職率の高い会社には、何か問題がある場合が多いです。
「求人広告に人の写真が載っていないな」
そんな風に思ったら注意してください。
会社の理念や熱量を押してくる
求人広告の段階や面接の際に、
・仕事のやりがい
・やる気が大事
といった風に、熱量ばかりをアピールしている会社も危ないでしょう。
根性論で会社を回そうとしている会社によくある求人パターンです。
残業・長時間労働を正当化する
残業や長時間労働を当たり前に考えてたり、残業しないと出世できない、と言われている会社がまだまだあります。
現代ではワークライフバランスを重視する人が増えているとはいえ、やはり長く続いている会社などでは残業肯定派の人もいるようです。
できたばかりのベンチャー企業でも、最初が肝心だから！と、残業が多い場合もあるので、ベンチャー企業だから絶対安心というわけでもありませんよ。
